サブプライム問題

「サブプライムローンの債権は、ばば抜きのばば」とはよく言ったものだ。儲かるからゲームに参加するが、最後にばばを持ってしまうと大損をする。

今回の株の下げは、ばばを最後に持ってしまったヘッジファンドが損失を出し、銀行への返済のために株を売ったことが原因だと言う。そう聞くと、ばばを最後に持ったのはヘッジファンドのようだが、本当にそうだろうか。今回の金融・株式市場の混乱は、経済は国を超え、商品を超えて連結していることをいやというほど思い知らせてくれた。アメリカの住宅ローンを踏み倒した人がいると、なぜか日本の株式が下がり、円高になる。誰が損したかというと、為替と株の個人投資家である。なぜ、アメリカの住宅ローンの尻拭いを日本の投資家がやらなければならないのか、不条理この上ない。ひょっとすると、ヘッジファンドはこうなることは想定していて、日本株を高値で売り抜けることで損失を日本の投資家に転嫁するシステムを構築していたのではないだろうか。つまり、最後は日本の投資家にばばを持たせればいいから、安心してサブプライム投資を行っていた。そして、予定通り、まんまとばばを日本の投資家に渡してゲームを終了した。そういうことだ。

金融・株式市場というのは実はすべてばば抜きである。そして、そのばば抜きは平等なようで平等ではない。情報力が違うだけでなく、資本力が大きいと、市場を意図する方向に誘導できる。ヘッジファンドは明日、株式が下がることを知っている。なぜなら、自分たちが売るからだ。アウトサイダーでありながら、インサイダー取引のような取引ができる。個人投資家に勝ち目はない。

住宅ローンを踏み倒した人も、ヘッジファンドも損していない。彼らのばばを持たされて大損したのは日本の投資家である。アメリカという国の底知れない恐ろしさというのは、グローバル化を進めて、他国から富を奪い取るしくみを構築するところである。植民地政策と全く同じだが、そう見せないところが狡猾である。日本は人が良すぎていつも餌食になる。日本も資本力はあるのだから、銀行やファンドは阪神とかそんなせこいことをやらず、アメリカから富を奪回するような、痛快な活躍を見せて欲しいものである。

アメリカは日本のバブル崩壊から何を学んだか。日本のバブル崩壊では富はアメリカに流出した。単にバブル崩壊しただけなら、損した人と得した人がいるはずだが、なぜか日本は損した人ばかりになった。得したのはアメリカ人だったからだ。アメリカは、いずれ自国の住宅バブルが崩壊することを知っている。そして、そのとき、日本人に損させる計画だ。バブル崩壊後のアメリカは日本とは逆に、得した人ばかりになる。アメリカは市場の崩壊過程をコントロールすることで、得を他国から奪ったり、損を他国に押し付けることができることを学んだのだ。こういう、不条理なことが恐らく本当に起こる。資本主義・市場経済というのは平等なんかではなく、弱肉強食の掟なのだ。戦いに負けないよう、日本にも有能なファンドが育たなくてはならない。